地震への備えは万全？保険だけじゃない地震災害補償をまとめてみた

“家と車”に関するねだんのこと

2019.03.06

いつ起こるかわからない地震。2004年には新潟県中越地震、2011年は東日本大震災、2016年は熊本地震、2018年は北海道胆振東部地震と、震度7を超える大地震は近年だけでも何度も起こっています。

地震による被害は甚大なものです。きちんと地震に備えておかないと、大変なことになってしまいます。地震が起きたとき、どのような被害が想定されるのか？また、地震の備えはどうしたらいいのか？いざというときに役立つ、地震災害補償についてまとめてみました。

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地震によって想定される被害

地震による被害として最初に考えられることは、建物の倒壊です。強い揺れにより建物が破損したり、崩壊したりします。そのときに調理で火を使っていたり暖房を使用していたりすると、火災を招くこともあるでしょう。また、停電後に電気が回復し、通電した際に起こる電気火災も考えられます。

ほかにも、土砂崩れや地割れ、液状化現象、津波などの被害も。これらのことが起これば、家や家財を失い、同じ場所に住み続けることが難しくなるかもしれません。何もかもなくなってしまう可能性もあるでしょう。

地震は自分の力で避けることはできないものです。それならば、少しでも被害を減らすために備えることが必要。しっかり備えて、いざというときの万全の対策をしておきたいもの。

そのためには、地震に備えられる共済・保険に入ることが大切です。

火災はもちろん地震にも備えられる建物・家財などの保障

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地震に備えて共済・保険に入ろう

地震への備えとして大切なことは、共済・保険に入ること。これらに入っておけば、地震が起きて大きな損害がでたときも、保障のおかげで助かります。

地震に備える共済・保険には、例えばJA共済の「建物更生共済　むてきプラス」があります。

「建物更生共済　むてきプラス」は、火災や地震だけでなく、台風などの自然災害も保障してくれます。さらに、火災や自然災害によるケガなどにも備えてくれるので、ケガや後遺症が残ってしまったときも安心です。一つのプランでここまで揃っているのは便利でしょう。

おまけに、掛け捨てではないのが大きな魅力です。保障期間満了時に、満期共済金を受け取ることができます。

基本となるのは「建物」の損害を保障するプラン。一戸建てやマンション、店舗や事務所などの保障をしてくれます。ほかには畜舎・堆肥舎が対象となる「特定建築物プラン」、椅子やタンス、テレビなどの住宅にある家財を対象とした「家財プラン」、机やロッカーなど事務所に設置してある備品を保障する「営業用什器備品プラン」も。さらに、保障期間中に修理費共済金を受け取れるボーナスプランも選ぶことができます。

JA共済のホームページ（https://shiryo.ja-kyosai.or.jp/home/lp01.html）では、掛け金のシミュレーションや契約例の確認、また資料請求もできますので、是非一度試してみてはいかがでしょうか。

共済のほかにあるのは、地震保険です。地震保険とは、地震はもちろん、噴火やこれらによる津波を原因とした損壊、火災、埋没、流失などの損害に、保険金をいただける保険です。火災保険とセットで入ることになります。

火災保険は建物や家財の火災による損害を補償してくれますが、実は地震による火災などには補償されません。つまり、地震による火災に備えるためには、地震保険とセットにする必要があるのです。

いまは火災保険だけ加入しているという人は、契約期間の中途でも地震保険をセットにして加入することができます。

保険料は住んでいる地域（都道府県）と建物の構造によって決められ、保険金は、損害の程度によって契約金額の一定割合が支払われます。

また、マンションの場合は二つの地震保険に入っておくと安心です。一つは共用部分の地震保険、もう一つは専有部分の地震保険です。

通常、マンションの共用部分の修繕は修繕積立金を使いますが、それが十分にない状態で地震が起こり損害のでた場合は、マンション居住者に負担がかかるときがあります。このような場合のために、共用部分の地震保険もぜひ入っておきたいところです。

ただ、共用部分の地震保険はマンション管理組合が加入していることが一般的。マンションの契約内容をしっかり確認してみてください。

これからも大地震が起こる可能性は大いにあります。この機会に共済・保険への加入や、保障内容の見直しを行い、しっかりと地震に備えた暮らしをしませんか？