教育資金はどう準備するのが正解？タイプ別おすすめの貯蓄方法

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教育資金準備に大切なポイント3つ

まずは、ご自身にぴったりの貯蓄方法を見つけるためにも、教育資金準備に大切なポイントを確認しましょう。

教育資金の準備も、通常の貯蓄も、一言でいうと「貯蓄」であることに違いはありません。しかし。教育資金にはいくつかの特徴があります。一つは「使い道が決まっている」ということ。通常の貯蓄は「なにかあったときのため」に貯めており、用途は流動的に変化しますが、教育資金は用途が限定されています。

二つ目は、「使う時期が決まっている」ということ。お子さんの進路にはよるものの、十数年という単位ではありますが、いつからいつまで必要か、というのは事前に把握・計画することが可能です。

最後に、当たり前のことのようでいてとても大事な、「目減りさせてはいけない」ということ。いざ必要なときに必要な金額を用意できなければ元も子もありませんからね。

以上のことからも、教育資金を準備する際に抑えておきたいポイントとしては、

「確実に貯められる（サボれない）」

「使い込めない（途中で引き出しできない）」

「低リスクである（投資的要素はできるだけ含ませない）」

上記3つが挙げられます。教育資金をどう準備するか、その手段を検討する際の指針になるでしょう。

教育資金を準備するのにおすすめの方法は？

では、実際に教育資金を準備するうえでおすすめの方法とは一体どんなものなのでしょうか。ご自身の性格などを思い浮かべながら、見ていきましょう。

●コツコツ貯めたい派

教育資金の積み立ては、基本的に「細く長くコツコツと」続けるものです。確実に積み立てていける方法としては、以下のような方法が考えられます。

学資保険・共済(子ども保険・共済)

子どもが生まれたのをきっかけに、学資保険・共済に入るというのは一番スタンダードな方法かもしれませんね。満期の受取額に応じて、毎月一定の保険料を払い込みます。口座振替や、職場によっては給与天引きをすることも可能なため、途中で払い込みをサボったり忘れたりすることは考えにくく安定した継続が見込めます。また、「保険・共済」の特性を生かしてさまざまな保障を同時に用意できるのもメリットです。ただし、戻り率は各商品や仕組みによって異なるためしっかり検討することが必要です。

財形貯蓄（一般財形・住宅財形）

職場で手続きをすると、毎月給与天引きで貯蓄ができます。解約や金額変更などの手続きができる時期も限られているため、使い込んでしまう心配がありません。その際、住宅財形として貯めておくと積立から5年が経過した分であれば住宅以外の目的で引き出しても非課税となるため、おすすめです。

自動積立定期預金

各金融機関で手続きをすると、毎月、通常貯金から自動的に定期預金に振り替えて積立を行うため、サボりようがありません。また、会社に財形貯蓄がない場合や自営業、フリーランスの方などにオススメです。振替日を給与振込の翌日などに設定すると、より確実に教育資金を貯めていくことができるでしょう。

●一気に済ませたい派

一方で、結婚前から計画的に貯めていた場合など、夫婦間の貯蓄がある程度確保できている方もいると思います。その場合は、以下のような方法がオススメです。

学資保険・共済(子ども保険・共済)の一時払いや年払い

学資保険・共済といえば、毎月保険料や共済掛金を支払うもの……と思う方は多いと思います。しかし、実は一時払い（契約時に一括して支払う方法）や年払い（年に1回12カ月分の保険料を支払う）などの選択肢もあるのです。その場合、保険料や共済掛金が割安になったり、満期金の戻り率が高くなったりと月払いにするよりもお得な場合が多くあります。

さらに、ご両親からの援助が期待できる場合は、教育資金贈与の非課税制度を活用するのも一つの手。2013年4月から、1500万円までは教育資金の一括贈与が非課税となる制度ができました。これは、日本における資産の6割を60歳以上の高齢世帯が保有していると言われる中で、それらの資産を若者世代に移転し支援することを目的に制定されました。

なによりも、教育資金を準備するうえで大切なのは「確実に」「計画的に」貯められること。また、早くから準備しておくに越したことはありません。ご自身の性格やタイプ、またライフプランに合わせて、計画的に貯蓄できる方法を検討してみてはいかがでしょうか。