結婚式費用は誰が出す？費用の目安や費用にまつわる注意点も解説
“結婚”に関するねだんのこと
2024.10.31
結婚式を挙げるにあたってよくある悩みの1つが、費用の分担です。結婚式では数百万円単位の大きなお金が動く場合があるため、「誰がどのような割合で負担すべき？」「ご祝儀や親の援助でまかなえる？」と不安になる方も多いのではないでしょうか。
今回は、全国平均での結婚式費用の目安や、費用は誰が出すのか、費用にまつわる注意点について解説します。お金のことでトラブルにならないよう、ぜひ最後までご覧ください。
※本記事でご紹介する費用の目安は株式会社リクルート「結婚トレンド調査2023」「結婚トレンド調査2023（首都圏）」を参考としています。
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結婚式費用の目安
結婚式費用を誰が出すのか考える前に、まずは費用の目安を押さえておきましょう。
挙式と披露宴の費用総額の平均は、327.1万円（ゼクシィ結婚トレンド調査2023調べ）です。かかる費用は人数や挙式内容によって大きく異なります。ここでは、主な費用の内訳についてくわしく解説します。
挙式料
挙式の主な形式と、費用の平均は次のとおりです。
| キリスト教式（教会式） | 38.3万円 |
|---|---|
| 神前式 | 33.7万円 |
| 人前式 | 35.8万円 |
キリスト教式は牧師や神父がつき、チャペルでキリスト教の神様に愛を誓う形式です。神前式は神社や会場に備えられた神殿でおこなわれ、神主が進行する日本伝統の式といえます。人前式は場所や進行役に決まりはなく、家族やゲストの前で愛を誓う自由なスタイルです。
いずれの形式でも、おおむね30〜40万円が目安となります。
また、挙式に加えて披露宴やウェディングパーティーもおこなう場合、「挙式、披露宴・ウエディングパーティー総額」の平均は327.1万円、特に首都圏は356.3万円（ゼクシィ結婚トレンド調査2023調べ）と大きく跳ね上がります。披露宴を希望する場合は多くの費用がかかると理解しておきましょう。
飲食代
料理と飲み物の総額にかかる費用総額の平均は、109.6万円（ゼクシィ結婚トレンド調査2023（首都圏）調べ）です。飲食代だけで結婚式にかかる費用総額の約3分の1を占めることになり、こだわる方が多い重要な部分といえます。1人あたりの飲食代は平均2.1万円（ゼクシィ結婚トレンド調査2023（首都圏）調べ）で、例えば次のものが含まれます。
- 披露宴の料理
- ドリンク
- ウェディングケーキ
披露宴の料理は多くがコース制です。ついつい上のプランを選びたくなりますが、予算を超えないよう注意しましょう。また、ドリンクはフリードリンク制が一般的で、種類の数やウェルカムドリンクの有無などにより費用が変わります。
ウェディングケーキの種類は主に2つあり、入刀用のイミテーションケーキと、実際にゲストに食べてもらうケーキです。いずれのケーキも、装飾や大きさなどにより費用が変わる点は押さえておきましょう。
衣裳代
新婦衣裳代は平均51.0万円、新郎衣裳代は平均16.9万円（ゼクシィ結婚トレンド調査2023（首都圏）調べ）です。新郎に比べ、新婦のほうが衣裳代が高い傾向がみられます。新婦の衣裳別の平均費用は、次のとおりです。
| ウェディングドレス | 28.8万円 |
|---|---|
| カラードレス | 26.7万円 |
| 白無垢 | 18.9万円 |
| 色打ち掛け | 28.8万円 |
新婦の挙式・披露宴での衣裳総数は平均2.2着（ゼクシィ結婚トレンド調査2023（首都圏）調べ）で、多くの方が2着以上の衣裳を着用しています。費用を抑えたい場合は、定番であるウェディングドレス1着にすることも検討しましょう。なお新郎の衣裳総数は平均1.5着（ゼクシィ結婚トレンド調査2023（首都圏）調べ）で、費用は抑えられる傾向にあります。
ギフト代
ギフト代の総額は平均22.4万円（ゼクシィ結婚トレンド調査2023（首都圏）調べ）です。披露宴で配られるギフトは、1人あたり2〜3品が一般的といわれています。品数には地域差があるものの、割り切れる数は縁起が悪いという考えから、計3品にする風習が残っているところもあります。
主なギフトの種類ごとの1人あたりの平均費用は、それぞれ次のとおりです。
| 引出物 | 6,000円 |
|---|---|
| 引菓子 | 1,400円 |
| プチギフト | 300円 |
引出物は、披露宴へ参加してくれたゲストへ配られる記念品のことです。ゲストが好きなものを選べるカタログギフトなどが選ばれます。
引菓子は引出物と一緒に渡すお菓子で、プチギフトは披露宴の最後の見送り時に手渡されるちょっとした贈り物です。
ギフトの種類ごとの平均費用を参考に予算を立てるとよいでしょう。
撮影代
披露宴の様子を会場の専属カメラマンなどのプロに撮影してもらう場合、次の費用がかかります。
| スナップ撮影 | 平均20.6万円（平均カット数456.0枚） |
|---|---|
| ビデオ撮影 | 平均20.8万円 |
単に撮影データをもらうか、アルバムを作ってもらうかなどによって費用が変わる点は押さえておきましょう。
また、同じプロでも、会場の専属カメラマン・提携事業者以外の外部のカメラマンに頼めば、費用を抑えられる場合があります。カメラ撮影が得意な知人に頼む方法もあります。
結婚式費用は誰が出す？
結婚式には大きな金額が必要になるため、どのような内訳で、誰が出すかが重要です。ここでは、主な方法について紹介します。
自分たちで負担する
新郎・新婦ともに十分な貯蓄があれば、自分たちで負担することを検討しましょう。
もっともシンプルなのが、費用総額をちょうど半分に割って支払う方法です。お互いに異論がなければ、計算もしやすいためおすすめです。
その他、お互いの収入や貯蓄額に応じて割合を増減したり、新婦が衣裳にこだわりたいぶん多く出したりするケースもあります。負担する割合については、お互いが納得するまでよく話し合う必要があるでしょう。
親・親族に援助してもらう
次に、両家の親・親族に援助してもらう方法があります。
結婚式で親からの費用援助があった方は73.5％（ゼクシィ結婚トレンド調査2023（首都圏）調べ）と、約7割を占めているのが実態です。
親・親族からの援助額の平均は163.7万円（ゼクシィ結婚トレンド調査2023（首都圏）調べ）で、費用総額の平均327.1万円のおよそ半分であることを踏まえると、多くの方が援助を上手に活用していることがわかります。
ご祝儀でまかなう
結婚式に参列したゲストのご祝儀でまかなうのも方法の1つです。
ご祝儀総額の平均は197.8万円（ゼクシィ結婚トレンド調査2023（首都圏）調べ）です。費用総額の平均は327.1万円なので、ご祝儀を使うと単純計算で129.3万円の自己負担で済むことになります。
また、招待客別の1人あたりの平均金額をみると次のとおりです。
| 親族 | 7.4万 |
|---|---|
| 上司 | 4.2万 |
| 友人・同僚 | 3.0万 |
| 恩師 | 4.1万 |
招待人数から、あらかじめ大体の金額は計算できます。ただし、ご祝儀をあてにしすぎると最終的に資金が不足することもあるため注意してください。
結婚式費用にまつわる注意点
結婚式では、自分と相手それぞれに希望条件があるものです。そのため、お互いの譲れない部分でぶつかるなど、揉めごとも起きやすくなります。ここでは、結婚式費用にまつわる注意点について紹介します。
負担割合はきちんと話し合う
自己負担でまかなう場合、どのような割合にするのかきちんと話し合うことが重要です。「男性が多く出すのは当たり前」「収入の多いほうが負担すべき」などの一方的な理由では、関係悪化につながりかねません。
お互いの収入や貯蓄額を踏まえ、折半が難しければ見積もりが出たタイミングなどで、負担割合について相談しましょう。
援助してもらう際は両家で折半する
新郎・新婦が結婚式費用の一部を負担して、親・親族に援助してもらう場合は、両家で折半するのがおすすめです。金額に大きな差があると、お互いに気を遣ったり、不満に思ったりする事態になりかねません。
両家の経済状況によって折半が難しい場合は、それぞれとよく話し合って両家の合意を得たうえで、負担割合を決めるとよいでしょう。あらかじめ合意すれば、あとになって金額の差が発覚して両家の関係が悪化するのを防げます。
ご祝儀は少なめに見積もる
結婚式費用をご祝儀でまかなう場合、金額は少なめに見積もることが重要です。
ご祝儀の概算は招待人数や費用相場によって計算できますが、実際にそのとおりもらえるかはわかりません。また、当日になってから欠席者が出る可能性もあります。
ご祝儀があるからという理由で高いプランを選ぶことは避けて、少なめに見積もることで結婚式の予算を立てましょう。
基本的には前払いをする
結婚式費用は、前払いを含め複数回で支払うことが一般的です。
特に「本契約時」「式1週間前頃」「式翌日～1週間以内」の3回に分かれる場合や、「本契約時」「式翌日～1週間以内」の2回に分かれる場合など、結婚式場により対応が異なります。
なかには後払いに対応している式場もあるため、ご祝儀払いを考えている場合にはおすすめです。後払いのタイミングについても、結婚式当日・式翌日・1週間後までとさまざまです。
契約する際に支払期日を忘れずに確認しましょう。
結婚式の費用についてのまとめ
今回は結婚式の費用について、どれくらいかかるのか、誰が出すのかご紹介しました。
結婚式費用の平均は327.1万円と大きな金額です。自分たちで負担する以外にも、親・親族の援助やご祝儀、保険（共済）のサービスの活用などさまざまな手段があります。
結婚式費用に関わるトラブルを防ぐためには、あらかじめ負担割合をよく話し合い、一方が不満を溜めないよう配慮することがポイントです。支払期日をしっかりとチェックしたうえで、自分たちにとって無理のない計画を立てましょう。
参考・引用元：
リクルート ブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2023調べ」
https://souken.zexy.net/data/trend2023/XY_MT23_release.pdf
リクルート ブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2023（首都圏）調べ」
https://souken.zexy.net/data/trend2023/XY_MT23_report_06shutoken.pdf
