30代の保険・共済選び。おさえるべき3つのポイントとは？
“その他”に関するねだんのこと
2017.02.24
「まだ健康診断でも問題ないし、保険はいいでしょ」「とりあえず入っているものがあるから大丈夫」など、保険や共済について、真剣に考えたことのない方は多いのではないでしょうか。しかし、30代になると結婚やお子さんの誕生など、ライフイベントが多くなりがちです。そのたびに、保障の見直しが必要になる方も少なくはありません。今回は、30代の保険・共済の選び方についてパターン別にご紹介します。
30代で保険・共済は必要？あなたはどのパターン？
健康診断では問題ないし、過去に大きな病気もしたことがない場合でも保険・共済は必要か？と考える人は少なくないはずです。しかし、言い換えると「健康診断に問題がなく、大きな病気をしたことがない」今こそ、保険・共済に入るにはベストな状態だと言えるでしょう。なぜなら、健康診断に引っかかってしまったり大きな病気をした後だと、加入しようにも掛金が割り増しになったり保障範囲が狭くなったり、場合によっては加入できなかったりするためです。
では、30代のみなさんはどのように保険・共済選びをすればいいのでしょう？ ポイントをまとめました。
●30代独身の場合の保険・共済選び
独身の方の場合、ご両親のために大きな死亡保障を選ぶよりも、病気やケガのときに保障が受けられる医療保障を中心に選ぶとよいでしょう。
〈男性の場合〉
独身男性の場合、今後のライフプランによって必要な保障が変わってくることもあるので、プランの見直しがしやすい保険・共済を選ぶとよいでしょう。また、病気だけでなくケガに対する保障も視野に入れておきましょう。
〈女性の場合〉
独身女性の場合は、大きな病気になった際の保障を手厚くするなど、生前給付を重視するとなにかあったときの支えになります。また自分の将来のために個人年金や積立タイプの保険・共済を利用するのもよいでしょう。
●既婚者の保険・共済の選び方
結婚して家庭を持つと、責任も増して保険・共済の加入を考える方も多いでしょう。既婚者の場合の保障は、共働きかそうでないか、子どもの有無などによって必要額が大きく変わります。
〈男性の場合〉
共働きで子どもがいない場合は、独身のときと同様に、医療保障を中心とした生前給付に重点を置いて保険・共済を検討するとよいでしょう。妻が専業主婦の場合は、世帯主である夫が病気やケガで働けなくなったり、亡くなってしまったりすると、一家の収入が途絶えてしまうことになります。一家の大黒柱が働けなくなった場合も想定し、生活費を補填できる保障内容を検討しましょう。
なにより、子どもが生まれたタイミングで一番大きな保障が必要になります。医療保障、学費保障、死亡保障とさまざまな保障が必要になってくる中で、万が一のことに備えて保険・共済に入っておくことが必要です。一方で、掛金の支払いに追われて貯蓄ができないなどということにならないよう、バランスよく考えることも大切です。
〈女性の場合〉
子どもがいない場合は、独身の時と同様に大きな保障は必要ないでしょう。子どもがいる場合は、妻に万が一のことがあった際には夫が家計と家事の両方を担うことを考える必要があります。家事代行サービスの利用や、勤務時間の減少による収入の変化などを考慮し、保障内容を検討するとよいでしょう。
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30代の保険選びで大事なポイント
●どのようなタイプの保険・共済に加入したらいいの？
生命保険は大きく「終身保険（共済）」と「定期保険（共済）」の二つに分けることができます。「終身保険（共済）」は、生きている間は保障が続き、基本的に加入後は掛金が上がらないことが特長です。「定期保険（共済）」は、保障期間が決まっているぶん終身タイプに比べて安価な掛金で加入することができます。
30代の保険・共済選びの場合、「終身保険（共済）」は生涯保障をもっておきたいと考える場合、できるだけ若いうちに加入すると掛金が安くおさえられます。また、解約した際の払込掛金の返戻率が定期タイプよりも高いのが特長です。一方の「定期保険（共済）」では終身タイプに比べて掛金が安いので、同じ掛金でも手厚い保障を準備することができます。ご自身のライフスタイルに照らし合わせて、保障の形を選ぶとよいでしょう。
●掛金はどれくらいかかるの？
生命保険文化センターの調査によると、生命にかかる掛金の年間支払額の平均は、平成28年9月の時点で男性が22万8000円、女性が17万4000円となっています。これは、1カ月あたり約1万5000円から2万円ほどの支払額となる計算になります。
生命保険・共済にはたくさんの種類があり保障内容もさまざまですが、加入する保障内容を決める場合には、まず掛金を払い続けることができるか、本当に必要な保障かどうかを確認する必要があります。
保険・共済は必ず入らなければいけないものではありませんが、万が一のことがあったとき残された家族に、せめて金銭的な負担だけでも減らしてくれる存在ではあります。将来の自分や家族のためにも、保障内容をしっかり比較したうえで加入を検討してみてはいかがでしょうか。
参考 :
公益財団法人 生命保険文化センター「平成28年度『生活保障に関する調査（速報版）』（平成28年9月発刊）」
http://www.jili.or.jp/research/report/pdf/h28hosho.pdf
